地震に強い家とはどんな家？特徴や耐震等級について、形や間取り、地盤のポイントを解説

南海トラフ地震や首都直下地震をはじめ、日本全国において数々の大規模地震が高い発生確率で予測されています。また確率が低い地域であっても、能登半島地震のように激しい揺れが発生している現状が。

常に地震のリスクを抱える日本では、日頃から対策への意識が欠かせません。

家づくりの際にも、「地震に強い家」を意識することが重要です。地震に強い家は、度重なる地震に対しても倒壊しないだけでなく、修繕も最小限で済み、在宅避難も可能になるでしょう。

この記事では、家の耐震性を考えるときに必ず知っておきたい「耐震等級」や、地震に強い家の特徴などを詳しく解説します。

地震に強い家を建てるには「耐震等級」をチェック

耐震等級とは

家の耐震性を知る方法として、一番わかりやすく確実なのは「耐震等級」を確認することです。

耐震等級は、住宅の品質確保の促進などに関する法律（品確法）で定められ、建物の耐震性をあらわす指標の一つです。

耐震等級は1～3の3段階に分かれており、数字が大きくなるにつれてより耐震性が高いことを示します。新築時では第三者機関から審査・評価を受け「住宅性能評価書」を受け取ることで、等級や具体的な耐震性能の確認ができます。

 

耐震等級と耐震基準の違い

耐震等級と似た言葉として「耐震基準」がありますが、こちらは建築基準法で定められた必ず満たすべき耐震性能の基準を示すものです。耐震基準に満たない建物は建てることができません。

一方、耐震等級の取得はあくまで任意のため、認定を受けなくても家を建てることは可能です。

 

耐震等級1～3の耐震レベル

等級1～3の三段階に分かれている耐震等級ですが、耐震性の違いはどの程度なのでしょうか。それぞれの違いは次の表の通りです。

 

【耐震等級1・2・3の違い】

	耐震性	水準
耐震等級1	震度6強程度でも倒壊・崩壊しない、震度5強でも損傷を受けない耐震性	耐震基準と同等の水準
耐震等級2	耐震等級1の1.25倍の耐震性 「長期優良住宅」の最低要件	災害時の避難所となる病院や学校などと同水準
耐震等級3	耐震等級1の1.5倍の耐震性	防災の拠点となる消防署や警察署などと同水準

 

耐震等級1は建築基準法の耐震基準を最低限クリアする耐震性ですが、具体的には「数百年に一度程度発生する規模の地震による力(震度6強～7相当)の力に対して、倒壊・崩壊しない」、「数十年に一度程度発生する規模の地震による力(震度5強相当)の力に対して、損傷を生じない」程度の強度を持ちます。

耐震等級2は長期優良住宅の要件にもなっているため、数十年にわたり耐久性が期待できるレベルの耐震性と言えるでしょう。

耐震等級3に至っては、最大震度7が2度観測された熊本地震でも倒壊・崩壊がゼロであったデータが明らかにされています。

 

地震に強い家の特徴

シンプルな四角形の形状

Ｌ字やコの字、1階部分にビルトインガレージがある家などは、耐震的にバランスが悪い形状になるため、耐震性を確保するための設計難易度や構造材料のコストが高くなる傾向があります。

 

背の低い平屋

ビルなど背の高い建物の中で、大きな揺れを経験した方もいるかもしれません。建物は高さが増すほどに揺れの影響を受けやすくなります。

一般的な戸建て住宅でも、2階建てよりも1階のみの平屋の方が構造的に安定し、地震に強い形状となります。

平屋は風のあおりも受けにくいため、台風による被害も受けにくく、水害を除いては総合的に災害に強い形と言えるでしょう。

 

軽い屋根材

建物全体の重さは耐震性を考慮するうえで重要な要素です。

特に、建物の高い位置の重量が増すほど揺れの影響が大きくなります。そのため、屋根材は軽い方が耐震性は高まります。

設計段階では屋根材の重量に合わせて建物強度を設定するのが一般的ですが、瓦よりスレート、スレートより板金の順に軽く、建物への負担が軽減され地震に強い家になります。

 

地震に強い家の間取り

耐力壁をバランスよく配置

地震に強い間取りづくりにおいては、建物の強度や耐震性を高めるのに重要な「耐力壁」をバランス良く配置することも大切です。

耐力壁の配置が偏っていると、地震の力によって建物に変形やねじれが発生し、損傷や倒壊の発生につながります。

「LDKを出来る限り開放的にしたい」

「ベランダ全面に開けた大きな窓が欲しい」

家づくりの際にはこうした希望を持つケースも多いですが、構造的な負担は大きく耐震性強化のためのさまざまな工夫が必要になることを考慮する必要があるでしょう。

 

柱位置を上下階で揃える

2階建て以上の家では、1階と2階で柱や耐力壁の位置を揃えることで、建物全体の安定性が増し耐震性もアップします。

また、建物の四隅などに1階と2階を貫くように立てる「通し柱」も、建物を縦方向につなぎ止め揺れに耐えるために重要な柱です。複雑な形状で1階2階のボリュームが異なるような家では通し柱の設置が難しいケースもありますが、耐震性を重視するならば縦方向の連続性を持った間取りにすることが大切です。

 

耐震性の確保は地盤強さやシロアリ対策も重要！

地盤が弱いと家の耐震性を無駄にする

実際に家を建てる際には、一般的に地盤調査を行いピンポイントでの地盤強度や特性を調べます。強度が不足する場合には地盤を強化する「地盤改良」が必要となりますが、比較的安価な場合で20万円程度、高額な場合は200万円以上必要になるケースもあり、コスト負担は大きなものです。

あらかじめハザードマップなどを読み込みながら土地選びをすることが、万一の災害リスクを避け初期費用を抑えるポイントとなるでしょう。

 

木造の大敵は湿気とシロアリ

家の地震に対する強度には、当初の設計や構造だけでなく、入居後に発生する湿気や蟻害の有無も大きく影響します。

断熱性が低い家では窓辺や壁際などで結露が起こりやすく、長期的にじわじわと建物に水分が滞留することで建物を支える構造体を腐食させます。さらに、シロアリは気が付かないうちに木部の内側を喰い付くし、建物をもろい状態にさせる恐れが。

家の断熱性や気密性を高め湿気や結露を防止し、防蟻剤の塗布や蟻害に強い材料を用いることで、建築当初の強度を保ち続け、将来にわたって地震に負けない強い家が実現するのです。

 

 太陽光発電や蓄電池があれば在宅避難も可能に

建築基準の見直しなどで建物の耐震性が強化され続けてきた日本ですが、避難環境についてはまだまだ課題が多いのが実情です。

避難所でのプライバシーや物資不足、冷暖房や衛生面での問題、避難生活の長期化など、大規模地震が発生するたびに山積する問題が露見しています。

さらに、ライフライン復旧には相当の時間を要すため、非常に長い間不便な生活を強いられるケースが少なくありません。

しかし、自宅で電気をつくる太陽光発電システム、悪天候時や夜間でもつくった電気を使える蓄電池があれば、災害時に停電が発生しても自宅で生活が続けられるため、在宅避難できる可能性も高まります。

災害時は不安も多く、ストレスが溜まりやすくなります。自宅で平時に近い暮らしができれば、心的負担を大きく減らすことができるでしょう。

 

まとめ｜福岡で地震に強い家を建てるなら辰巳工務店へ

今回は「地震が強い家はどんな家であるのか」をテーマに、その特徴などを解説しました。地震に強い家を建てるためには、建物の形状や構造、地盤の強さなどを考慮する必要があります。また、耐震等級の高い仕様にすることで、第三者機関にも認められる耐震性を確保できるでしょう。

 

福岡を拠点に家づくりを行う辰巳工務店では、耐震等級3の家づくりに対応した地震に強い家づくりを行います。お客様のご要望や建物形状に合わせて、制震ダンパーの活用も可能です。

家の構造には、木材本来の粘り強さを発揮する無垢材を使用。接着剤を使用して成形されている集成材と異なり、無垢材は化学物質を放出せず、湿気や蟻害にも強い特性を持ちます。

新築時の耐震性が高いのは当たり前のこと。住み続けるほどに強く居心地の良い家、そんな家を建てたいとお考えの方は、辰巳工務店までお気軽にご相談ください。